鎖骨骨幹部に生じる螺旋状または斜め骨折線を有する単純型骨折。AO分類14-A1は骨幹部骨折（セグメント14）のサブグループA（単純型）・グループ1（螺旋/斜骨折）に相当し、骨折端の短縮・転位が軽度であれば保存療法が第一選択 となるが、有意な転位（短縮2cm以上・角状変形）を有する症例では手術適応を検討する。
【AO分類バージョンについての注記】 本記事のAO分類コード（14-A1 = 螺旋/斜骨折、14-A2 = 横骨折、14-A3 = 粉砕型）は2018年改訂前のAO分類体系に基づく。AO OTA 2018年改訂版では14-A1=螺旋骨折、14-A2=斜骨折（斜め/横）、14-A3=横骨折という順序となっており、粉砕型はB群以上に分類される場合がある。本サイトは改訂前のAO分類体系に準拠しており、最新のAO OTA 2018分類と一部コードが異なることに留意されたい。
AO分類14-A1では骨折線が1本の単純型であり、粉砕・多発骨片を伴わない。前方アプローチによるプレート固定（ORIF）が手術標準術式であり、骨癒合率は良好。上腕神経叢・鎖骨下動静脈への合併損傷の有無を必ず評価する。
重症度・疫学
頻度： 全骨折の約2.6%[5]
好発： 30歳未満の男性に多く、70歳以上の患者で小さなピークを示す二峰性分布[4]
受傷機転： 若年者の屋外スポーツ活動や高齢者の転倒により、肩の外側端に直達外力が働いて生じるのが典型的[4]
発生部位： 骨幹中央部（midshaft）が全鎖骨骨折の約69〜81%を占める[5]
注意すべき合併症
上腕神経叢損傷：腕神経叢は鎖骨中央部の下を走行する[4]
鎖骨下動静脈損傷：鎖骨内側部は鎖骨下血管束に近接する[4]
胸部外傷の合併：高エネルギーの転落では頭部や胸部外傷を合併することがある[4]
偽関節（nonunion）：骨幹中央部骨折の保存療法後、全体で5.9%、転位型では15.1%[5]
変形癒合後の肩機能障害：2cm以上の短縮例では、DASHスコアが30点を超える傾向がみられた[6]
治療方針
⚠️ 保存療法（原則適応）
→ 転位のない骨幹中央部骨折には、多くの外科医が保存療法を選択する[5] → 急性期は三角巾で外固定し、疼痛が軽減し始める2〜6週間後に早期可動域訓練・筋力強化運動を行う（8の字型クラビクルバンドは推奨されない）[4] → 転位のある骨折のどれが手術適応となるかはコンセンサスが無く、起こりうるリスクと予想される結果について十分にカウンセリングする[4]
🔷 手術適応基準・術式選択
ℹ ＞2.5 cmの大きな転位（短縮および/または上方転位）（相対的適応）[4] ℹ 開放骨折または切迫開放骨折（絶対的適応）[4] ℹ 神経血管損傷の合併（相対的適応）[4] ℹ 浮遊肩・多発外傷の合併（相対的適応）[4] ℹ 活動性の高い成人の完全転位型骨幹中央部骨折（一次プレート固定を支持するRCT）[3] ℹ プレート固定：3.5mm圧迫プレート、リコンストラクションプレートまたはprecontoured LCPを、通常鎖骨の上面か前面に設置する[4] ℹ 髄内釘固定（チタン製弾性ネイル：TEN）— 皮切が小さく軟部組織の展開が少ないが、静的ロッキングができず長さ・回旋を制御できない。単純骨折・横骨折・斜骨折でのみ適応[4]
治療選択アルゴリズム 診断・評価
高エネルギーの転落では頭部・胸部外傷の合併を、小さな外力での骨折では病的骨折を考慮する。牽引損傷では、肩甲骨胸郭離開、神経および血管損傷を早期に慎重に除外する。 [4]
牽引損傷では、肩甲骨胸郭離開、神経および血管損傷を早期に慎重に除外する[4]
鎖骨X線正面像 — 骨折線・転位・短縮の評価 CT冠状断および3D再構成 — 骨折形態・転位方向の詳細評価 【必須】 鎖骨X線正面像で診断する。管球を頭側に20°傾けると像が胸郭と重ならない。転位を描出するため立位か坐位で撮影する[4]
【推奨】 胸部X線は合併する胸部損傷の除外、対側鎖骨との比較による短縮の評価、肩甲骨胸郭離開の除外に有用。CTは複雑な肩甲帯損傷で適応となり、鎖骨近位・胸鎖関節の損傷が疑われるときに詳細な描出が可能[4]
許容される整復基準
✅ 保存療法で許容される転位
✓ 初期の短縮が2cm未満（保存的に治療された52人の後ろ向き研究では、初期から2cm以上の短縮が偽関節や予後不良を予測した）[4] ✓ 角状変形（縦方向）30度未満 ✓ 非転位型の骨幹部骨折（Edinburgh type 2A、予後は通常良好）[1] ✓ 開放骨折・切迫開放骨折（手術の絶対的適応）でないこと[4] ✓ 回旋変形が軽度（体幹軸に対して明らかな捻転がない）
❌ 許容されない変形
✕ ＞2.5 cmの大きな転位（短縮および/または上方転位）（相対的適応）[4] ✕ 切迫開放骨折（手術の絶対的適応）[4] ✕ 骨折端の皮質骨接触がまったくない完全転位型の骨幹中央部骨折（活動的な成人では一次プレート固定が支持される）[3] ✕ 神経血管損傷の合併（相対的適応）[4]
手術手技
体位
手術体位・ビーチチェア位セットアップ ビーチチェア位（Beach-chair position）： ビーチチェア体位か半坐位とする。患側の肩の下に小枕またはパッドを置いて鎖骨を挙上させると進入の助けとなり、徒手整復を可能にするため腕もドレーピングする[4]
麻酔： RCTでは予防的抗菌薬を投与し、全身麻酔下にビーチチェア半坐位で手術を行った[3]
ORIF（前方プレート固定）
適応： 転位のある骨幹部骨折のどれが手術適応となるかはコンセンサスが欠如しており、起こりうるリスクと予想される結果について適切なカウンセリングを行う[4]
術中透視・整復およびプレート設置の確認
皮切： 鎖骨上に骨長軸と平行な横皮切をおくか、Langer線と平行のサーベルカット皮切を用いる。横皮切は拡張性に優れ、縦皮切は整容的な利点があり鎖骨上皮神経の損傷が減る[4] 筋膜・骨膜の展開： 骨片の過度の骨膜剥離、特に後方および下方の剥離は避け、中間骨片に付着する軟部組織はできるだけ温存し、整復に必要な程度の剥離だけを慎重に行う[4] 整復： 必要に応じて中間骨片をラグスクリューで固定して単純なパターンに変換し、整復鉗子で近位および遠位鎖骨を解剖学的に整復して、ラグスクリューまたはワイヤで固定する[4] 整復確認： 透視で短縮・角状変形・回旋変形が残っていないことを確認する。プレート設置： 3.5 mm圧迫プレート、リコンストラクションプレート、precontoured LCPのいずれかを鎖骨の上面または前面に設置する。絶対的安定性で固定する場合は、骨折部の両側に3本ずつバイコーティカルスクリューを挿入する[4] スクリュー挿入： バイコーティカルスクリューを挿入する。特に近位1/3ではドリリング中に鎖骨下動静脈を損傷しうるため注意する[4] 最終透視確認： 透視で整復位・プレート位置・スクリュー長を最終確認する。
⚠️ ORIF ピットフォール
✕ ドリリング時の鎖骨下動静脈の損傷（特に近位1/3）— 鈍なレトラクタを鎖骨下に挿入して保護することもできるが、軟部組織の過度の剥離は避ける[4] ✕ 骨片の過度の骨膜剥離（特に後方・下方）を避け、中間骨片に付着する軟部組織はできるだけ温存する[4] ✕ 最小侵襲プレート骨接合術では、機能不全をもたらすアライメント不良や短縮が生じうる[4] ✕ 事前成形プレートでも鎖骨の形状には大きなばらつきがあり、突出を避けるため術中の追加成形が必要になる[4]
術後管理
術後X線像（AP / Zanca像）— 整復位・プレート位置確認 手術タイミング： 開放骨折・切迫開放骨折など絶対的適応があるときは遅れずに手術を行う。相対的適応では、2〜3週間以降に遅らせると、特に経皮的な間接整復・固定で整復操作が困難になる[4]
術後荷重（上肢）： 術後7〜10日は疼痛緩和のため三角巾を使用し、その後は理学療法士の指導のもと自宅で自動可動域訓練を行う[3]
VTE予防： 上肢骨折のためDVT・PE リスクは比較的低いが、多発外傷合併例や長期臥床例ではエドキサバン（リクシアナ）または弾性ストッキングを考慮する。
疼痛管理： アセトアミノフェン定期投与を基本とし、疼痛が強い場合はNSAIDs（腎機能・消化管に注意）またはトラマドールを追加。術後2〜3日はオピオイドを短期使用することもある。
リハビリテーション： 骨癒合（X線上の癒合があり、骨折部の徒手ストレスで疼痛・動揺がない）が確認できれば（通常6週）筋力強化を許可し、スポーツを含む全活動への復帰は3か月とする[3]
フォローアップ
術後2週： 創部確認、X線撮影（整復位・プレート位置確認）術後6週： X線で骨癒合を評価し、癒合が確認できれば筋力強化を開始[3] 術後3ヶ月： スポーツを含む全活動への復帰を判断[3] プレート抜去： ルーチンかつ早期の抜去は再骨折の危険があるため望ましくない[4]
予後
転位型骨幹部骨折の偽関節率は、保存療法で15.1%、プレート固定で2.2% [5]
骨癒合率（急性骨幹部骨折の一次プレート固定）：94〜100%（近年の報告）[3]
非転位型骨幹部骨折（Edinburgh type 2A）：通常は予後良好[1]
偽関節率（転位型・保存療法）：15.1%[5]
スポーツ復帰（プレート固定後）：スポーツを含む全活動への復帰は3か月を目安とした[3]
プレート抜去の希望：100%転位型骨幹部骨折のRCTで、プレート固定群の30%が骨癒合後に抜去を希望[5]
📋 上級医報告前チェックリスト
1 AO分類コードを確認（14-A1 = 骨幹部・螺旋/斜骨折・単純型） 2 神経・血管損傷を評価（特に牽引損傷では肩甲骨胸郭離開とあわせて早期に慎重に除外する）[4] 3 X線で短縮量を計測（初期から2 cm以上の短縮は偽関節・予後不良の予測因子）[4] 4 皮膚のtenting（テント状突出）の有無を確認（皮膚の壊死・潰瘍を起こしうる。切迫開放骨折は絶対的手術適応で、遅れずに手術する）[4] 5 手術適応を確認（絶対的：開放骨折・切迫開放骨折／相対的：同側上肢外傷の合併・浮遊肩・多発外傷・神経血管損傷の合併・胸壁変形を伴う同側多発肋骨骨折・＞2.5 cmの大きな転位・短縮による翼状肩甲）[4] 6 近位1/3のドリリングで鎖骨下動静脈を保護する方法（鈍なレトラクタの挿入など）を確認[4] 7 術後リハビリプランを確認（段階的な荷重・可動域訓練のタイムライン）
文献
Robinson CM（1998）Fractures of the clavicle in the adult. Epidemiology and classification. J Bone Joint Surg Br, 80(3):476–84. PMID: 9619941
Postacchini F et al.（2002）Fractures of the clavicle. A review of 180 cases. Acta Orthop Belg, 68(4):367–73.
Canadian Orthopaedic Trauma Society（2007）Nonoperative treatment compared with plate fixation of displaced midshaft clavicular fractures. J Bone Joint Surg Am, 89(1):1–10.
Buckley RE, Moran CG, Apivatthakakul T（編）（2018）AO Principles of Fracture Management（第3版）. Thieme.（日本語版：AO法骨折治療 第3版、医学書院、2020） DOI: 10.1055/b-006-149767
Zlowodzki M et al.（2005）Treatment of acute midshaft clavicle fractures: systematic review of 2144 fractures: on behalf of the Evidence-Based Orthopaedic Trauma Working Group. J Orthop Trauma, 19(7):504–7. PMID: 16056089
McKee MD et al.（2012）Deficits following nonoperative treatment of displaced midshaft clavicular fractures. J Bone Joint Surg Am, 94(24):2235–40.
