脛骨近位部の完全関節内骨折(AO分類41C) で、内側コラムあるいは外側コラム、あるいは3つのコラム全部が骨折する。しばしば高エネルギー外傷で起こり、両顆骨折に加えて骨幹部まで骨折線が及ぶ場合は、重篤な軟部組織損傷とコンパートメント症候群を合併する可能性がかなり高い[1] 。多くの場合、軟部組織が落ち着くまでの数日は関節を架橋する創外固定器 が必要となる[1] 。
重症度・疫学
発生頻度: 脛骨近位部骨折は全脛骨骨折の約18.6%を占める[1] 。完全関節内骨折(41C)はしばしば高エネルギー外傷で起こる[1]
好発: 高エネルギー脛骨近位部骨折の前向きコホートでは平均47歳、79%が男性であった[3] 。骨粗鬆症の高齢者にも生じ、治療が困難な場合がある[1]
受傷機転: 交通事故・バイク事故・高所からの墜落などの高エネルギー外傷[3]
関連エビデンス: 術後成績では良好な骨アライメントの回復・靱帯安定性・半月板温存の重要性が強調され、半月板切除・関節不適合性・内反位整復では7年以上の経過で変形性関節症の増加が報告されている[1]
注意すべき合併症
コンパートメント症候群 :見落とされたコンパートメント症候群は合併症の主な原因であり、常に念頭におき積極的に治療する[1]
血管損傷 :四肢の血管外傷が懸念される場合はドプラー超音波・CT血管造影・デジタルサブトラクション血管造影を考慮し、血行再建を大幅に遅らせない[1]
外傷後変形性膝関節症 :主な原因は軸アライメント不良・靱帯不安定性・受傷時の関節軟骨損傷・半月板切除術・関節不適合性・感染[1]
創部合併症・感染 :高エネルギー脛骨近位部骨折を段階的治療したコホートで深部創感染5%[3] 。軟部組織の状態を過小評価しないこと
腓骨神経損傷 :後外側進入法では総腓骨神経が危険にさらされるため、膝の解剖学的構造を完全に理解しておく[1]
DVT/PE (静脈血栓塞栓症)
骨癒合不全 (高エネルギー脛骨近位部骨折の段階的治療で偽関節4%)[3]
治療方針
⚠️ 保存療法
→ 転位している関節内骨折・膝の不安定性を引き起こす関節面陥没・アライメント不良(特に内反)は手術適応となる[1] → 開放骨折・急性血管損傷・閉鎖性でも重篤な軟部組織損傷では、緊急で非観血的整復と一時的な関節架橋創外固定をした後、根治的な固定手術をする段階的な治療が適応となる[1] → 早期関節運動を許可できる安定した骨折固定が果たせない場合、手術は保存的治療より悪い結果につながることが多い[1]
🔷 手術適応基準・術式選択
ℹ 両顆型(内側・外側顆ともに関節内骨折):内側骨片(通常大きい)は個別の後内側皮切から3.5 mmプレートで支持固定することを通常勧める[1] ℹ 手術適応:開放骨折、血管損傷またはコンパートメント症候群の合併、脱臼骨折、転位している関節内骨折、膝の不安定性を引き起こす関節面陥没、アライメント不良(特に内反)、多発外傷[1] ℹ 両顆のプレート固定:内側骨片(通常大きい)には個別の後内側皮切から支持として3.5 mmプレートを設置することを通常勧める[1] ℹ 骨幹端粉砕:整復した関節部分をラグスクリューで一塊に固定したうえで、骨幹端・骨幹部の粉砕を3.5mmまたは4.5mmの長いロッキングプレートで架橋する[1] ℹ 開放骨折・急性血管損傷・閉鎖性でも重篤な軟部組織損傷:1期 関節架橋創外固定 → 2期 根治的固定(軟部組織腫脹の軽快に通常10~14日)[1] ℹ 支持・架橋には3.5 mmまたは4.5 mmのロッキングコンプレッションプレート(LCP)を使用する。ノンロッキングプレートは良好な骨質のtype B骨折の支持固定に使用できる[1] ℹ 骨粗鬆症の高齢者:人工膝関節置換術の適用が検討されているが、適応と結果はまだ明確ではない[1]
治療選択アルゴリズム — 41-C2両顆型脛骨近位部骨折・段階的手術戦略・Dual-plate ORIF
診断・評価
膝周囲の腫脹と軟部組織の外観(水疱・擦過傷・挫傷)を評価する。コンパートメント症候群などの重篤な合併症を検出するため、下肢の神経学的および血管の状態を繰り返し評価 する[1] 。
X線: 正面・側面の2方向は不可欠で、両方向の45°斜位像で補足できる。ただし単純X線だけでは骨折型を適切に評価するのに十分とはいえない[1]
CT(標準): 冠状断・矢状断・三次元再構築による術前CTが標準ツール。可能であれば初期の整復とギプス固定後、または関節架橋型の創外固定後に撮影する[1]
X線AP像・側面像(両顆骨折線・骨幹端粉砕)+CT冠状断・矢状断(関節面転位の程度)
CT 3D再構成(骨折全体像の把握・術前プランニング)
✅ 許容される整復
✓ 関節面の解剖学的整復(関節不適合性は外傷後関節症の主な原因)[1] ✓ 機能軸(内外反アライメント)の矯正[1] ✓ 前後アライメント(後方傾斜)の回復 ✓ 正しい長さ・軸・回旋で関節塊を骨幹部に固定する[1]
❌ 許容されない変形
✕ 関節不適合性の残存(外傷後関節症の主な原因)[1] ✕ 内反位整復(7年以上の経過で変形性関節症の増加が報告されている)[1] ✕ 骨幹端粉砕部での長さ・軸・回旋の不良(関節面の整復を最優先し、次いで正しい長さ・軸・回旋で関節塊を骨幹部に固定する)[1] ✕ 後方コラム骨折の見落とし(位置によっては単純X線で損傷範囲の検出が困難)[1]
手術手技
体位
仰臥位: 大腿部に止血帯を巻き、必要な場合にのみ膨らませる。準備中は患肢を軽く徒手牽引し、大腿中央部から足部までを消毒する[1] 。
手術体位(仰臥位・膝軽度屈曲・外側および内側アプローチ可能な設定)
Dual-plate ORIF
Dual-plate ORIF手技 — 外側ロッキングプレート+内側支持プレートによる両顆固定(骨幹端粉砕部への対応)
外側アプローチ(前外側): 腸脛靱帯を線維方向に縦切する。半月板の下で膝関節を切開し、半月板にstay sutureをかけて持ち上げ外側関節面を観察する[1]
外側顆の整復: 内顆を先に直接的・解剖学的に整復し、それを基準に外側プラトーを整復する(最終的な整復と固定の前にtype C骨折をtype Bに変換)[1]
外側ロッキングプレートの設置: 整復した関節部分をラグスクリューで一塊に固定したうえで、骨幹端・骨幹部の粉砕を3.5mmまたは4.5mmの長いロッキングプレートで架橋する[1]
内側アプローチ: 個別の後内側皮切をおく。内側骨幹端の骨折型によっては、関節切開をせずに内顆を直接解剖学的に整復できる[1]
内側支持プレートの設置: 内側骨片(通常大きい)の支持として3.5 mmプレートを設置する[1]
透視(C-arm)での最終確認: 関節面整復・アライメント・スクリュー位置を確認
関節内へのスクリュー迷入がないか 確認(スクリューが関節面を越えていないか)
⚠️ Dual-plate ORIFピットフォール
✕ 高エネルギー外傷による両顆骨折を2つの皮切・プレート2枚で固定した症例では偽関節と深部感染が多い[1] ✕ 後方コラムの骨片の見落とし(単純X線では検出困難な場合があり、術前CTで評価する)[1] ✕ 外側ロッキングプレート(LCP-PLT)のスクリューと内側プレートの衝突(内側プレートの位置を調整して避ける)[1] ✕ 骨幹端粉砕部での長さ・軸・回旋の不良(関節面を整復した後、正しい長さ・軸・回旋で関節塊を骨幹部に固定する)[1] ✕ 後外側進入法での総腓骨神経損傷(大腿二頭筋腱後方の切開窓で神経を展開・マーキングし、術中全体をとおして保護する)[1]
ロッキングプレートによる骨幹端・骨幹部粉砕の架橋
骨幹端・骨幹部の粉砕に対しては、整復した関節面骨片をラグスクリューで一塊に固定したうえで、3.5 mmまたは4.5 mmの長いロッキングプレートで架橋することができる[1] 。
外側顆の整復: 解剖学的に整復した内顆を基準に、前外側または傍膝蓋切開で外側プラトーを整復する[1]
軟部組織の扱い: 全層性の皮膚弁を挙上し、骨膜外で骨片を展開して、骨折部の軟部組織剥離を最小限にする[1]
プレートの設置: 骨幹端・骨幹部の粉砕を3.5 mmまたは4.5 mmの長いロッキングプレートで架橋する[1]
スクリューの固定: プレートの近位・遠位にスクリューを挿入して固定する
術後管理
術後X線(AP・側面)— Dual-plate固定。両顆の解剖整復・骨幹端粉砕部の架橋固定・アライメント正常
手術タイミング: 開放骨折・急性血管損傷・閉鎖性でも重篤な軟部組織損傷では、緊急で一時的な関節架橋創外固定を行った後に根治的固定を行う段階的治療とする。軟部組織腫脹が軽快すると(通常10〜14日)手術を安全に施行でき、皮膚のしわは浮腫減退を示す徴候である[1]
術後荷重: 骨癒合と軟部組織の回復に応じて術後6〜8週間はつま先接地荷重とし、著しい高エネルギー外傷による骨折では10〜12週間程度続ける[1]
VTE予防: 高エネルギー脛骨近位部骨折の段階的治療の報告では、低分子量ヘパリンを術後12時間から退院まで用い、手術の12時間前に中止した[3]
疼痛管理: 硬膜外麻酔または神経ブロック(大腿神経ブロック+坐骨神経ブロック)の術後継続。NSAIDs(骨癒合への影響を考慮し短期間使用)
リハビリテーション: 術後は可及的早期から等尺性四頭筋運動を始める。多くの外科医は創傷治癒の促進と膝の屈曲拘縮の予防のため2週間の伸展位外固定を好み、あるいはCPMを装着する。術後12週以内に屈曲90°を獲得できない場合は関節鏡視下癒着剥離術と麻酔下徒手授動術の適応となる[1]
フォローアップ
術後2週:創部確認・X線(整復位の維持)
術後6週:経過観察の受診[3]
術後12週:膝屈曲90°の獲得を確認(獲得できなければ関節鏡視下癒着剥離術・麻酔下徒手授動術の適応)[1]
術後24週・52週:経過観察の受診[3]
インプラント痛がある場合:プレート除去を考慮(高エネルギー脛骨プラトー骨折の段階的治療の報告で3例に施行)[3]
予後
骨癒合: 高エネルギー脛骨近位部骨折の段階的治療で偽関節は2例(4%)[3]
機能予後: 良好な骨アライメントの回復、靱帯安定性、半月板の温存が重要で、長期成績では膝の安定性が最も重要な要因と考えられている[1]
外傷後変形性膝関節症: 半月板切除、関節不適合性、内反位整復では7年以上の経過で増加する[1]
感染率: 関節架橋創外固定による段階的治療では感染・創部の問題が5%(閉鎖性骨折に限ると3%)で既往の報告より低いが、開放骨折では感染リスクは依然高い[3]
再手術率: 段階的治療後の追加手術は16%(偽関節への骨移植・疼痛によるプレート除去・膝拘縮への授動術など)[3]
📋 上級医報告前チェックリスト
1 AO分類コードを確認(41-C2 = 脛骨近位部・完全関節内・単純関節面・骨幹端粉砕) 2 術前CT(冠状・矢状・三次元再構築)で関節面の転位・後方コラムの骨片・骨幹端粉砕の程度を評価(可能なら関節架橋型創外固定後に撮影)[1] 3 初診時の神経血管評価(腓骨神経・膝窩動脈)を記録 4 コンパートメント症候群の有無を評価(下肢の腫脹・緊張と、他動的なストレッチングで激化する痛み)[1] 5 開放骨折・急性血管損傷・閉鎖性でも重篤な軟部組織損傷の有無から、段階的手術戦略の要否を判断[1] 6 皮膚橋≧7cmの確保(内外側切開間の距離) 7 術前にX線画像で解剖学的・骨折のランドマークを特定し、関節面の整復と長さ・軸・回旋の回復を含む手術方策を計画[1] 8 術後荷重プロトコル(術後6〜8週間はつま先接地荷重)[1] ・血栓予防(術後12時間から退院まで低分子ヘパリンを用いた報告がある)[3]
文献
Buckley RE, Moran CG, Apivatthakakul T(編)(2018)AO Principles of Fracture Management(第3版). Thieme.(日本語版:AO法骨折治療 第3版、医学書院、2020) DOI: 10.1055/b-006-149767
Barei DP et al.(2006)Frequency and significance of injuries to the posterolateral corner of the knee in complete bicondylar tibial plateau fractures. J Orthop Trauma, 20(8):570–7.
Egol KA et al.(2004)Staged treatment of high-energy proximal tibia fractures. J Orthop Trauma, 18(1):28–35.